ハイセクは安全地帯だと思われがちですが、全く他プレイヤーから襲われない、などということはありません。
ハイセクにおいて、プレイヤーが他プレイヤーを蹂躙するための仕組みが、コーポレーション間戦争(コープ間戦争)です。
通常、ハイセクにおいて容疑者・犯罪者でない他プレイヤーを先制攻撃すると、不法行為としてCONCORDによる制裁を受けます。
ハイセクにおいてPvPを制限し、プレイヤーが比較的安全に生活できている要因は、ほとんどこれにあると言えます。
しかし、建造物を保有するプレイヤーコーポレーションあるいはアライアンスに所属している場合、コーポレーション間戦争と言うものを仕掛けられることがあります。
この期間は、戦争相手のコーポレーションまたはアライアンスメンバーとの間での交戦に関して、CONCORD及びセントリーガンが一切介入しなくなります。
つまり、ハイセクであっても自分の身を自分で守らないといけなくなる、ということです。
逆に言えば、建造物を保有しなければ、戦争は発生しません。
コーポレーション間戦争を仕掛けることを一般的に「宣戦布告」あるいは「War-Dec1)」と呼びます。
宣戦布告は、布告側が入港施設を持つアップウェルストラクチャをハイセクに保有していれば、建造物2)を保有するコーポレーション及びアライアンスに対して、一方的に仕掛けることができます。
宣戦布告に両者の合意は必要ありません。仕掛ける側が対象を指定して手数料を払えば、一方的に仕掛けることができます。宣戦布告にかかる手数料は、1週間あたり100M ISKです。
また、攻撃側は宣戦布告に際して、ハイセクに保有するアップウェルストラクチャを1つ指定します。これはWar HQ(Headquarter)を呼ばれます。
宣戦布告から24時間後に、交戦が解禁されます。
なお、宣戦布告自体は一方的に行われますが、戦争中は相互の間で自由に先制攻撃が可能になります。つまり、仕掛けた側からだけでなく、仕掛けられた側からの交戦も解禁されるということです。
以下のいずれかの条件を満たした場合、双方に通知が送られ、それから24時間後に戦争は終了となります。
通常、戦争期間は1週間で、宣戦布告の24時間後から開始します。宣戦側は、再度手数料を支払うことで更に戦争を1週間継続することが出来ます。
つまり、宣戦側にISKと継戦意志及びHQを防衛する力があれば、半永久的に戦争状態を維持できるというわけです。
攻撃・防衛側いずれかのCEO及びディレクターは、戦争相手に対して降伏の申し入れを行うことができます。もう一方のCEOもしくはディレクターは、これを受け入れるか受け入れないかを決定できます。
降伏の申し入れに際して、受け入れられた際のISKの支払い額を設定することができます。
防衛側の建造物全損以外の理由によって戦争が終了した場合、それから2週間は同一の相手に対する宣戦布告を行うことができません。
通常の戦争とは別に、Mutual War(相互布告戦争)というものがあります。これは相互の交戦が解禁されているという点は通常の戦争と変わりませんが、手数料を支払う必要がなく、いずれか片方が終了を宣言しない限り続くというものです。
これはコープあるいはアライアンスが対象を指定して招待し、招待された側が受諾することで開始されます。これには双方が建造物を保有している必要はなく、War HQの指定も必要ありません。
Mutual Warとして特に有名なものに、Red vs Blueがあります。
EVEにおける戦争の目的は概ね以下のようになります。
ハイセクを活動の中心とし、無差別に宣戦布告を仕掛けるコープ/アライアンスを一般的に「戦争屋」と呼びます。
戦争屋の主な活動目的は上記のとおりで、ハイセク、特に商都と主要航路を活動中心としています。
戦争屋から戦争を仕掛けられたときに単独でそれらに近づくことは、自殺行為と言ってもいいでしょう。
戦争状態で迂闊に戦争相手に撃墜されると、キル(とアイテムドロップ)が稼げるカモと認識され、高頻度で戦争屋から戦争を仕掛けられるようになってしまいます。
戦争での被害を予防する対策としては、以下のような手段が挙げられます。